不動産投資というと巨額な資金が必要であったり、不動産価格の上昇が読めなかったり変動も大きい点で、これまでなかなか個人では手を出せない存在ではありました。
しかし、リート（REIT）の登場によって不動産投資は手が届きやすいものにもなりました。
リートのメリットとしては、従来の不動産投資に比べてかなりの少額でスタート可能な事、運用をプロへ委託するので個人で取り組むよりもリスクが抑えられる点が大きくあります。
リートの具体的な仕組みや流れとしては、
・多数の投資家から少しずつ資金を集めます。
・それを複数の物件へ対してプロが投資を行い、賃料収入を得ます。
・不動産の取得や管理・運営は、投資家に代って証券会社などプロが行います。
・市場に上場しているので株式のような売買が可能で、換金しやすくなっています。
こういった内容です。
不動産の購入・売却のみならず、テナントの募集や管理などといったトータル的な運用をプロが代わりに行う点は非常に魅力です。
物件に関しては、いわゆる投資用ワンルームマンション等ではなく、多数の投資家から少しずつ集めた資金で大きめの商業施設やオフィスビル、賃貸マンションなどを運用するケースが多いようです。
また、管理や運営にかかる費用を控除したあとの利益は、そのほとんどを配当金としてきちんと投資家へ分配している事で法人税が公的に免除されています。
まさに、理に適った合理的な不動産投資といえます。
リートの先進国としてはアメリカやオーストラリアが筆頭で、共に50年以上の歴史が既にあり、市場も既に成熟しつつある状態です。
日本では2001年から市場が開設され、近年においては景気の上向きや不動産業界・建設業界の好調もあり、リートの存在は一般の方々にも広く知られるようになりつつあります。
リートのメリットとしては、なんといっても少額で不動産投資を始められる事。
多数の投資家から少しずつ資金を集める形なので、1人ひとりの金額は少なくて済みます。
また、プロの証券会社などに運用を委託する安心感もあります。
個人で1つの物件に対して投資した場合、その物件の収益性が落ちてしまうと、投資失敗となってしまいます。
ですがリートは少額でプロへ任せて複数の不動産へ投資する形なので、リスクを減らしたり分散させる事が可能なシステムになっています。
プロの目で選んだ物件ですので、利回りに関しても期待できる点も強みです。
リートは株式などの値動きにあまり左右されない点も魅力です。
たとえばFXですと、株式の値動きと連動して急激な変動があったりします。
ですが、リートは不動産という現物に対しての投資ですので価格の変動はゆるやかです。
投資をプロへ委託するといった間接的な形ではありますが、実物資産の運用にあたるので安定性があり、長期の投資にも向いています。
このようにリートは少額でのスタートが可能で比較的リスクも抑えられた魅力的な不動産投資ではありますが、リスクが皆無なのかというと、そうではありません。
やはり投資である以上、リスクは付き物です。
具体的には、価格変動リスク、為替変動リスク、収益変動リスク、投資法人の倒産リスク、法改正リスク等です。
一般的な投資リスクと共通する点も多くあります。
では、このようなリスクを分散・低減・回避するのには、どのようにしたら良いのでしょうか。
1つには、無理のない範囲での投資金額にする事です。
極論を言えば投資は賭け事の要素もあるので、最悪、投資したお金が全てなくなってしまっても破産する事のないような金額で投資しましょう。
各種投資の中では比較的価格変動の少ない投資ですので、少額の投資であれば仮に損失が発生した際も痛手は少なくて済みます。
また、少額で複数のリートファンドを保有する形だと、リスクの分散が可能です。
土地や物件の価格変動は地域による要因も多いので、出来ればそれぞれ
別の地域のリートファンドを保有する形にしましょう。
もちろん、信用のおける・評判のいい証券会社などを選ぶ事も重要です。
このあたりの方法は投資全般に言える一般的なリスク対策でもありますが、おさえておきたいところです。
尚、リートはプロへ運用を委託する投資信託なので、手数料がかかります。
そして手数料は、投資信託会社によって違います。
手数料が高くて、最終的にはリートへの投資金額よりも手数料の方が多くかかってしまったなんて事も、なきにしもあらず。
ありうるケースです。
ですので、その投資信託会社の信用性なども重要ですが、手数料についてもしっかり確認したうえで委託しましょう。
以上がリートの概要です。
少額かつリスクの低い形で始められる不動産投資ではありますが、一般的な投資と同じようにリスクは伴いますので、ご注意下さい。
リスクの低い投資である事自体は事実ですので、ご参考にしていただければ幸いです。
※今回の記事はあくまでリートに対してご参考となる情報提供が目的であり、投資を勧誘したり特定銘柄への投資をお勧めする目的ではありません。
※本記事はその内容を保証するものではなく、また、将来の運用成果を確約するものではありません。予告なく内容の変更や削除がある事もございます。
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